岩手銀行のいわぎんマイカーローン

岩手銀行 マイカーローンとは?

いわぎんマイカーローンの名称で親しまれている岩手銀行のマイカーローンは、変動型金利で保証料込のマイカーローンです。

 

岩手銀行・いわぎんマイカーローンサイトより
出典:岩手銀行 マイカーローン

 

いわぎんで借りるメリット@ 手続き

岩手銀行のマイカーローンは、変動金利を選べば、インターネットで仮審査まで手続きできます。(固定金利は店頭での仮審査申し込みです)

 

車を決めた後に、銀行のマイカーローンが通らないなんてことになると、焦って高い金利で借りることになってしまいますよね?仮審査で借りられるというメドを立ててから、車選びをはじめれば安心です。

 

いわぎんで借りるメリットA 審査

審査が不安な場合は、「リトライサービス」をいうのを選択できます。これは、一度の申し込みで2社から審査を受けられるというサービスです。

 

リトライサービスにするメリットですが、審査会社によって、審査基準が異なるので、もう1社で通る可能性を作れるわけです。この場合は、金利が少し高くなりますが、審査落ちの不安を抱えるよりも前向きに検討する価値がありますね。

 

いわぎんで借りるメリットB 金利

金利の引き下げサービスがあります。
岩手銀行のマイカーローンは、基本的には、年3.6%(変動金利・保証料込)なのですが、所定の条件を満たすと、段階的に年1.9%まで金利が下がります。

 

例えば、一例として次の3つで金利が1.9%(変動金利・保証料込)になります。

  • 岩手銀行を「給与」または「年金」の受け取り口座に指定する
  • インターネット・モバイルバンキングサービスを使う
  • マイカーローンと同時にI be Oneカードを申し込む

 

これは、一例で、他にも組み合わせはあるのですが、やる気になれば誰でもできることで金利がここまで下がるのはスゴイと思います。

 

 

ネットだけで、手続きできる方法はないの?


 

いわぎんのマイカーローンだと、仮審査後の本審査の申し込みが店頭だけなんです。

 

もし、ネットだけで完結させたいなら、
銀行ではないのですが、損保ジャパン日本興亜のジャパンダ・ネットマイカーローンがおすすめです。
こちらは、固定金利で1.9%〜2.85%で、ネットで完結できます。
しかも固定金利という金利のメリットが大きいと思います。

 

損保ジャパン日本興亜のジャパンダ・ネットマイカーローンの詳細はこちら

 

【参考記事】
損保ジャパン自動車ローンの審査の評判について

 

<参考情報 : 変動金利と固定金利>
いわぎんマイカーローンのような変動金利は、岩手銀行の短期プライムレートが変更するのと同時に、同じ幅で変動します。一方、固定金利は、借入期間中はずっとそのまま変わりません。

 

その他の岩手銀行のマイカーローンの特長

 

融資額と返済期間

融資額は10〜1000万円以内の1万円単位で利用できます。
融資期間は、借入金額が500万円以上なら、6ヶ月〜10年で6ヶ月単位での申し込みとなり、500万円以下なら6ヶ月〜7年です。
新卒者や内定者で、満25歳未満の場合は、6ヶ月〜1年間は1か月単位の措置期間を設定できます。

 

保証料

岩手銀行のマイカーローンは保証料は岩手銀行が負担します。保証会社が保証することから、基本的に担保や保証人は必要ありません。

 

団体総合生活保障保険が付いているから安心

岩手銀行のマイカーローンなら、万が一事故にあった場合でも団体総合生活保障保険が付いているから安心です。
例えば、マイカーローンご利用者が、交通事故若しくは乗り物火災により、死亡または後遺障害となった際には、ローン残高は0円となります。また、保険料もいわぎんが負担します。

 

その他

岩手銀行のマイカーローンは、元利均等月賦返済のみの返済方法となります。また、融資金額の50%までは年2回のボーナスを併用でき、全額返済する際は手数料が無料になります。
一般的なマイカーローンというと、完済するまでは所有権がディーラー保持となるので買い替えや譲渡ができないことがありますが、岩手銀行のマイカーローンなら、購入時から所有権は本人となります。

 

岩手銀行のマイカーローンへの申し込みは、電話連絡の上、必要書類を店頭に持参すればOKです。
最短3〜4日での融資も可能です。

 

岩手銀行(いわぎん)はどんな銀行?
岩手銀行(いわぎん)では、平成28年4月から3年間の予定で新中期経営計画をスタートさせています。計画の名称と基本方針は以下の通りです。

 

<新中期経営計画>
「いわぎんフロンティアプラン 2nd stage 〜 The・イノベーション 〜」
<基本方針>
1.組織文化の変革による収益力の強化
2.地方創生と震災復興への力強い取組
3.ステークホルダーへのきめ細やかな対応
となっています。